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お客様主義宣言。

地球温暖化は世界的に深刻な問題として取り上げられるようになりました。地球温暖化の主な原因は、CO2などの温室効果ガスの排出量増加です。温室効果ガスは、太陽の赤外線をとらえて地球を温室のように覆って、人間を含め動物、植物にとってちょうど良い気温に保ってきました。
しかし、近年、温室効果ガスの層が厚くなり過ぎたため、赤外線を必要以上に多く吸収した結果、地球の気温が上昇してきています。CO2は石油などの化石燃料を燃やすことで発生し、電気やガスなどのエネルギーもほとんどは化石燃料からつくられます。
つまり、CO2を削減するには、徹底した省エネルギー化が必要です。




近年、産業や技術の発展によりエネルギー消費量が増え、温室効果ガスの主な原因であるCO2が急増してきました。その中でも先進国の排出量はが大部分を占めていて、日本はアメリカ、中国、ロシアに継いで世界第4位となっています。
1997年に京都議定書が採択され、日本はCO2を1990年の水準から6%削減することを約束しました。この水準を達成するために、産業界では様々な努力を行い、2002年実績ですでにマイナス1.7%を実現しましたが、日本全体のCO2排出量の2割以上を占める家庭からはむしろ大幅に増加しています。




世界的に問題になっている地球温暖化を解決するために結ばれた「京都議定書」。国別に二酸化炭素など温室効果ガスの削減目標を定めているが、日本は2008〜2012年の間に1990年当時に比べ5%削減することが義務付けられた。2005年2月に正式な国際法として発行している。




省エネ住宅は、夏は外気熱が部屋の中に入るのを防ぎ、冬は暖房熱が屋外に逃げるのを抑えます。快適な暮らしを維持しながら電気やガスの使用量を削減し、CO2の排出量を抑えられます。日本では年間50万棟前後の戸建て持ち家住宅が新築されていますが、仮にこの住宅すべてが次世代省エネ対応の家にになったとすると、年間62万t(1戸当たり毎年焼く1.3t)のCO2が削減できる計算になります。 これから家をつくるのであれば、より高い省エネルギー基準の家にすることで、エネルギーのムダ遣いを減らし、地球環境に貢献することになります。


全国の新築戸建持ち家住宅からのCO2排出量試算

断熱基準レベルの着工比率に基づく平均暖冷房負荷と都道府県別の新築着工戸数・総床面積、エネルギー種別の使用比率などを用いて、都道府県別のエネルギー消費量、原油換算消費量、二酸化炭素排出量を求めたもの。
(財)建築環境・省エネルギー機構計算
すべての新築住宅が次世代省エネを選択すればCO2排出量は毎年62万tずつ減らすことができ、環境にも大きく貢献することができます。

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